ラントロニクス (Lantronix)、ミッションクリティカルな用途に最適なコンパクトセルラーIoTゲートウェイソリューション「X300」を新たに発表
ハードウェア、クラウド・ベースのデバイス管理、セルラー接続、高度なセキュリティ、テクニカルサポートを含むラントロニクスのX300 IoTゲートウェイソリューションで、グローバルに分散したアセットを監視･管理
カリフォルニア州アーバイン発, March 29, 2023 (GLOBE NEWSWIRE) -- インテリジェントITやモノのインターネット (Internet of Things: IoT) のためのセキュアなターンキーソリューションのグローバルプロバイダである (NASDAQ: LTRX) は本日、同社の新しいを発表した。ミッションクリティカルでセキュアな用途に最適な新しいX300セルラーコンパクトIoTゲートウェイソリューションは、ラントロニクスのIoTゲートウェイハードウェアと、一元式デバイス管理、統合セルラーデータ、強化デバイスセキュリティ、専門家のテクニカルサポートなどのプレミアムサービス契約をオールインワンパッケージで組み合わせている。
ラントロニクスのCEO、ポール･ピックル (Paul Pickle) は次のように述べている。「ラントロニクスでは、お客様のコネクティビティやリモートデバイス管理の課題を効率的に解決するターンキーIoTソリューションを提供するとともに、導入を成功させるためのエキスパートによるテクニカルサポートを提供することに努めています。新しいX300コンパクトIoTゲートウェイソリューションでは、信頼性が高く、管理が容易なソリューションを安心してご利用いただくことができ、ミッションクリティカルな用途の最大限のアップタイムとデータセキュリティを実現できます。」
バーグ (Berg) のインサイトによると、2021年に世界で出荷されたセルラーIoTゲートウェイは、23%増の450万台超、市場総額は約11億5,000万ドル (約1,512億円) で、新型コロナウイルス感染症パンデミック後の需要回復に伴い、年間売上高は14%の割合で増加している。セルラーIoTゲートウェイの販売による年間売上高は、年平均成長率 (CAGR) 14%で成長し、2026年には21億8,000万ドル (約2,860億円) に達すると予測されている。
X300コンパクトゲートウェイIoTソリューションには、次のものが含まれている。
- X300ゲートウェイ 小型 (79mm×79mm) のIoT産業用ゲートウェイで、マルチモードシリアルポート、イーサネットLANポート、Wi-Fi® 5、Bluetooth/BLE、ワールドワイドセルラーオプションなどの適切なハードウェアインターフェイスを備え、あらゆる種類の産業機械やセンサーと各種ネットワークとの接続を可能にする。
- 初年度のサブスクリプションには、以下のサービスが含まれている。
- 分析機能を搭載した、クラウド・ベースのプレミアムデバイス管理への無料アップグレード
- グローバルかつ便利で、スケーラブルな携帯電話回線を活用するデータプランである、
- エキスパートによる迅速なテクニカルサポート対応および高度なハードウェア交換を含めた保証の付帯した、への無料アップグレード
- セキュアブート、セキュア機器アクセス、セキュア通信を可能にし、機密情報への不正アクセスを防止する、セキュアエレメント (Secure Element: SE) チップを含むビルトインセキュリティ
新しいX300ゲートウェイIoTソリューションは、2023年3月28日から31日までラスベガスで開催されるISCウェスト (ISC West) のラントロニクスのブース (2097号) にて展示される予定である。このオールインワンパッケージについて詳しくは、を閲覧されたい。
ラントロニクスについて
ラントロニクス (Lantronix Inc.) は、モノのインターネット (IoT) とリモート環境管理 (REM) 向けのセキュアなターンキー･ソリューションを提供するグローバルプロバイダであり、ソフトウェア･アズ･ア･サービス (SaaS)、接続サービス、エンジニアリングサービス、およびインテリジェントハードウェアを提供している。
ラントロニクスは、信頼性、安全性、接続性に優れたインテリジェントエッジIoT (Intelligent Edge IoT) およびリモートマネジメントゲートウェイ (Remote Management Gateway) ソリューションを提供することで、同社の顧客の市場投入までの時間を短縮し、運用の稼働率と効率を向上させている。
ラントロニクスの製品とサービスは、ロボティクス、自動車、ウェアラブル、ビデオ会議、産業、医療、物流、スマートシティ、セキュリティ、小売、支店、サーバールーム、データセンターなどの用途におけるIoTおよびITプロジェクトの作成、開発、展開、管理を劇的に簡素化している。詳しくは、を閲覧されたい。
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1995年私募証券訴訟改革法 (Private Securities Litigation Reform Act of 1995) に基づく「セーフハーバー」の記述：本ニュースリリースに記載されている記述のうち、同社のソリューション、技術、製品に関する記述を含むが、これに限定されない、完全に史実に基づいたり事実に基づいたりしていないもの。これらの将来の見通しに関する記述は、同社の現在の期待値に基づいており、実績、将来のビジネス、財務状況、業績が、過去の結果、またはこのニュースリリースに含まれる将来の見通しに関する記述に明示的または暗示的に示されているものと大幅に異なる、重大なリスクと不確実性がある。潜在的なリスクおよび不確実性には、以下が含まれるがこれらに限定されるものではない。地域的および世界的な経済状況の後退や悪化、あるいは顧客の購入決定による影響を含む、同社の事業における市場の不安定性の影響などの要因。COVID-19の流行が同社の従業員、サプライチェーン、流通チェーン、世界経済に与える影響。サイバーセキュリティリスク。適用される米国および外国政府の法律、規制や関税の変更。買収戦略を成功裏に実施し、買収した企業を統合する同社の能力。特許およびその他の所有権を保護するうえでの困難および費用。同社の負債レベル、債務返済の能力、および債務契約における制限事項。2022年8月29日に証券取引委員会 (以下、「SEC」) に提出した、2022年6月30日に終了した会計年度のフォーム10-Kの年次報告書に含まれるその他の要素。これにはかかる報告書のパートIの項目1A「リスク要因」というタイトルのセクション、およびSECへの他の公的提出書類が含まれる。その他のリスク要因が、今後の提出書類において随時特定される可能性がある。本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、本リリースの日付時点でのにおいてのみ言及するものであり、同社が、将来の見通しに関する記述の日付より後に発生する事象または状況を反映して将来の見通しに関する記述を更新する義務を負うものではない。
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