マシューズ・インターナショナル（Matthews International）のザウアーエシッヒ・エナジー・ビジネス（Saueressig Energy Business）が、2022年7月に予定されているバッテリー製造用カレンダーロール改修のための最先端施設の開設を発表

ピッツバーグ発, April 07, 2022 (GLOBE NEWSWIRE) -- （NASDAQ GSM: MATW）は本日、リチウムイオン電池電極製造用のカレンダーロール改修のために、2022年7月にテキサス州サンアントニオに最先端のサービス施設を開設する予定であると発表した。マシューズ（Matthews）のザウアーエシッヒ・エナジー・ビジネス（Saueressig Energy Business）部門の1つであるこの施設は、急速に成長する再生可能エネルギー市場へのサービスを提供し、北米におけるエネルギー事業の成長をサポートするものである。

社長兼最高経営責任者（President and Chief Executive Officer）であるジョー・バルトラッチ（Joe Bartolacci）は以下のように述べている。「リチウムイオン電池とマルチロールカレンダー（MRC）の製造と再調整にドライ電極を使用するために公開された特許を適用するように設計された、サンアントニオの施設の立ち上げを大変うれしく思います。この特許技術は、生産コストを削減し、電気自動車市場を含むさまざまな最終用途市場向けの燃料電池の、量販市場での採用を加速する可能性を秘めています」

最高技術責任者（Chief Technology Officer）のブレッグ・ベイブ（Greg Babe）は以下のように続けた。「この新しい施設は、MRCと水素燃料電池の両方の開発をサポートする、一連の独自の機能を組み合わせた集大成です。大手電気自動車の顧客が既に当社の技術を使用しており、市場が成長し続けるにつれて、業界への影響は大きくなると確信しています」

グリーンエネルギー技術の需要が高まる中で、サンアントニオの施設を拡張し、アプリケーションテスト用のテクニカルセンターと、バッテリー電極と水素燃料電池コンポーネントの両方を製造するための独自の機器の実証サイトを含める計画も進行中である。この技術センターは、同社の北米における顧客をサポートし、ドイツのヴレーデンにおけるザウアーエシッヒ事業の既存の研究開発能力を強化して、同社のグローバルな研究開発活動を推進する。この施設は、ノースカロライナ州バーリントンの施設を補完するものであり、切断およびエンボス加工事業の延長としてエネルギー生産能力を強化する。

電気自動車市場向けのリチウムイオン電池の電極生産向けカレンダーラインのリーダーであるマシューズは、北米での事業拡大により、クリーンエネルギー市場向けの生産ラインで確立されたグローバルな地位を確固たるものにする。また、同社は、2021年5月にテレラ・エナジー・システムズ（Terrella Energy Systems）を買収、2月にはイリューミング・パワー（Illuming Power）と共同開発契約を締結し、水素燃料電池に関する専門知識をより高めている。

マシューズ・インターナショナル・コーポレーションについて

マシューズ・インターナショナル・コーポレーションは、ブランドソリューション、記念製品、および産業技術のグローバルプロバイダーである。SGKブランドソリューションセグメントは、パッケージングソリューションとブランドエクスペリエンスの大手プロバイダーであり、企業向けにマーケティングの簡素化、ブランド拡大、価値提供サービスを提供している。記念製品セグメントは、記念碑、棺、火葬および焼却設備を含む記念製品の大手プロバイダーであり、主に遺族へ葬儀に関するサービスを提供する墓地や葬儀場の顧客向けに提供を行っている。産業技術セグメントは、ハイテクカスタムエネルギー貯蔵、マーキング、コーディング、および産業自動化技術とソリューションを設計、製造、サービス、および提供している。同社は、6大陸26か国以上に約11,000人の従業員を擁し、最高品質の製品とサービスの提供に取り組んでいる。

将来の見通しに関する情報

本リリースには、1995年米国証券民事訴訟改革法の「セーフハーバー」条項の意味での「将来見通しに関する記述」が含まれている。このような将来の見通しに関する記述には、既知および未知のリスクと不確実性が含まれており、将来の期間における当社の実際の結果が経営陣の予想と大きく異なる可能性がある。これらの将来の見通しに関する記述に反映された同社の予想は合理的な仮定に基づいていると同社は考えているが、同社の予想が正しいことを証明する保証がないことに注意すべきである。同社の業績がこのような将来の見通しに関する記述で論じられている結果と大きく異なる可能性がある要因には、以下を含む。国内または国際的な経済情勢の変化、外国為替レートの変化、同社製品の製造に使用される材料費の変化、死亡率および火葬率の変化、同社が事業を営む業界における統合の結果あるいはサプライチェーンにおける混乱などの他の理由による製品需要または価格設定の変化、労働力の不足または人件費の増加、国内または国際的な競争圧力の結果としての製品需要または価格設定の変化、コスト削減目標を達成する能力、同社の買収に関連する未知のリスク、サイバーセキュリティの懸念、同社の内部統制の有効性、国内外の法律および規制の遵守、同社の制御を超えた技術的要因、新型コロナウイルスなどのパンデミックもしくは類似する感染症の突発的発生の影響、または業界、顧客、またはサプライチェーンに対するその他の混乱、同社のForm 10-Kによる年次報告書、および証券取引委員会（SEC）に定期的に提出される報告書などに記載されているその他の要因。